JAPANEPOS株式会社は「海外輸出事業部」「国内販売事業部」「Web広告事業部」の3本の柱で事業を推進しています。中でも主力事業である「海外輸出事業部」では、世界中のマーケットで受け入れられる日本製品をメーカー様と2人3脚で展開しています。言語も考え方も違う上に、多くのビジネスリスクが潜在する海外の市場を相手にする際、問題解決の方法は必ずしもひとつではありません。難しい判断を迫られる状況でも、これまでにJAPANEPOSに蓄積されたノウハウの活用と自分の知恵を振り絞ることで、最適な答えを見つけることができる人材をJAPANEPOSは求めています。
当社はスタッフの情熱と能力を平等に評価し、それを発揮できる職場環境を提供することを重視しています。私たちのビジョンに共感頂ける方をお待ちしています。
３つの事業部が求める人物像
JAPANEPOSの主力事業です。海外輸出事業部では英語能力はもちろん、市場調査や最低限の貿易実務の能力も必要不可欠になります。BtoB向けの営業では、お客様のニーズにお応えするだけではなく、各国の商慣行や法規制などを理解したうえでの取引が必要になるため、自ら勉強し問題解決のために駆け回れるバイタリティーに溢れた人材を募集しています。
また、JAPANEPOSが最も重視しているものにお取引先メーカー様との関係性があります。海外輸出事業部では創業以来、お取引先メーカー様すべてと継続したお取引があります。これはメーカー様と同じ目線に立ち、常に良きパートナーとして越境ビジネスを展開してきた結果だと考えています。
JAPANEPOSのビジョンに共感し、我々と共に日本製品を世界に羽ばたかせたいという熱い思いをお持ちの方のご応募をお待ちしています。
国内販売事業部では、主に国内・海外のお取引先メーカー様向けの国内ネットショップ構築支援を行っています。
また、弊社にご相談を頂く案件の中には、ショップ運営自体はできているものの集客方法に問題を抱えているお客様も多くあります。
そのため国内販売事業部では、ネットショップ構築から集客方法の提供までのワンストップサービスを提供可能な人材を求めています。
お客様には成果報酬型のサービス提供となるため、自分のサービスがどれだけ成果に結びついたかも計測しやすく、モチベーションにつながる業務内容となっています。
JAPANEPOSのWeb広告事業部は①Web広告主様からの依頼を受けたウェブ集客（オウンドメディア構築支援・リスティング広告・広告主専用サイトの集客 他）と②海外輸出事業部・国内販売事業部の依頼を受けたメーカー製品の広告運用（リスティング広告、ECプラットホーム上での専門PPC広告運用 他）の2本柱の業務があります。
あくまで“Web”広告を専門とするため、トラフィック計測やコンバージョン管理に加え、データ解析等の知見は必須となります。
また、ECマーケットプレイス上の専門広告の運用については、弊社がこれまでに蓄積した広告技術とノウハウを活用しながら、各マーケットごとに異なる広告の特性を理解し、ABテストを繰り返しながら最適解を見つける力をつけて頂きます。
RECRUIT
各事業部ごとの応募要件は以下の通りです。
※本年度の採用募集は終了いたしました。たくさんのご応募を頂きありがとうございました。
【海外輸出事業部】
・英語能力TOEIC900点以上（又は同等の英語力が確認できる証明書）
・Photoshop及びIllustratorの経験者優遇
・通関士資格保有者優遇
※英語以外の有資格者は優遇します。
【国内販売事業部】
・自社ネットショップの運営又は構築に関する3年以上の業務経験者
・HTML・CSS・PHP・Javascript 最低2つ以上の基本知識
・WordPressテーマのカスタマイズ経験又はBootstrapを使用したサイト構築経験
【Web広告事業部】
・WEB広告業務に関する3年以上の業務経験者
・Google、Yahoo、Amazon、その他各SNSプラットホーム（Facebook、Instagram等）の広告運用に関する出稿・運用知識（２つ以上希望）
※広告運用責任者とディスカッション形式での意見交換をさせて頂きます。
1,書類選考
2.一次面接（※海外輸出事業部のみ、必要に応じて英語面接を別途実施）
3.二次面接
4.試用期間（3ヶ月間）
5.正社員雇用
※応募要件に満たない応募の場合は書類選考でお断りさせて頂く場合がありますのでご了承ください。
本給：能力、経験を考慮のうえ決定（一次面接にて決定いたします）
賞与：年1回の決算賞与
勤務時間：7時間 フレックスタイム制 (コアタイム9：30～15：30)
※一部裁量労働制勤務あり
諸手当：当社規定により、通勤手当の支給あり
社会保険：雇用保険、労災保険、健康保険、厚生年金保険
勤務地：福岡県福岡市、大阪府大阪市、愛知県名古屋市
※令和４年度より、正社員のうち希望者については在宅勤務も推進しています（所定の研修要件があります）。
